起業するときにバーチャルオフィスは必要なのか?
答えは、自分ひとりで起業してもバーチャルオフィス契約があると
事業者として必要な形が整います。
自宅を事務所として使いたくない場合には特に有り難い存在です。
名刺に契約したバーチャルオフィスの住所や電話番号が使えます。
また、社用封筒にもその住所が印刷できます。
その上に、会社を登記するときの所在地としても申請が可能です。
一方で、倉庫や工場などが必要な業種を起業したときには、
その現場が事務所兼現場になるので必要ありません。
バーチャルオフィスが必要な事業は、
士業や、コンサル業などの
体ひとつで起業できる事業の場合にはとても役立ちます。
通販事業などにも初めは有効だと思います。
所在地としての都市部住所、作業場としての自宅といった利用方法です。
バーチャルオフィスは月間10,000円程度で利用できる。
会社の住所の設定、電話の設定やオフィスの利用などの
価値のあるサービスが月間10,000円程度で利用できます。
例えば、会社にかかってくる電話の取り次ぎやファックス、
郵便物などの受取りなどを自分に代わって行ってくれます。
また、突然の来訪者への対応があったり、
契約しているバーチャルオフィスが持っている事務所での接客対応に
利用することもできます。
また、Eメールは住所に送られてくるわけではないので、
自分で設定すればすみますが、契約するとメールアドレスの
ができます。
契約内容を絞り込むと数千円から契約可能です。
自分が実現したいサービスがあるのかどうかは
契約する上で大切な要素になるので、
必ず調べてみることをおすすめします。
また、あなたの会社の所在地となる街の様子や
実際のオフィスとエントランスの雰囲気も
実際に目で見て確かめて下さい。